ネイルサロンを開業するには何が必要?資格や資金など準備するものまとめ
ネイルサロン開業には資格が必要になる場合もある
ネイリストの中には、自分のネイルサロンを経営、開業したいと考える人も多いでしょう。しかし独立や開業の方法がわからないと言った悩みも少なくありません。
ネイルサロンの開業に決められた資格は特にありませんが、営業を行うため技術や接客マナーは当然必要になります。お客様からネイリストとしてのスキルを信頼してもらうために、ネイリスト技能検定を取得することもおすすめです。
意外と知られていないかもしれませんが、一人前のネイリストでもネイル施術中にお客様を怪我させてしまうことがないとは言えません。「ネイル施術後に爪の状態が悪くなり、病院で治療することになった」など、ネイルサロンがきっかけで治療費を支払うケースもあります。このようなケースに備えるために、開業時から損害保険への加入や、賠償責任についてしっかり考えておくことが大切です。ネイルサロンに特化したサロン賠償責任保険もあるため、開業したばかりのサロン様は加入することをおすすめします。
またネイルサロンはエステサロンやヘアサロンと異なるため、保健所へ開業申請の必要はありません。ただ、注意したいのは、独立で開業する場合は個人事業開業届を税務署へ提出する必要がある点です。開業したばかりの頃はお客様も少ないため、売り上げが少ないから独立開業ではないと思いがちですが、サービスを提供してお金をもらっているため独立開業になります。儲けが少なくても税務署での手続きを早めに行わないと、過去の未納税分を迫られることも考えられるため、個人の方が独立開業する場合は、必ず開業届を提出するようにしましょう。
開業場所や資材の準備
ネイルサロンの開業準備にはまず、サロンをオープンする場所を考える必要があります。場所は主に「テナント」「自宅」「賃貸マンション」「併設型サロン」「レンタルスペース」に分けられます。ビルや商業施設の「テナント」は入居するお店の業種や人の出入りや看板などの制限も少なく人流も多いため集客にいちばん向いている反面、家賃負担が高くなってしまう傾向があります。自宅にサロンをオープンする場合、テーブルや椅子、施術するためのスペースなど自宅にあるものが利用できる場合があるため、手軽にオープンさせることができるというメリットがあります。しかし、自宅が賃貸マンションの場合は、そもそも賃貸契約上できないことも多いため、契約書を確認したり、物件のオーナー様に確認したりする必要があります。戸建ての場合は、特に契約周りの心配は必要ないと思いますが、看板を出すことで周りに迷惑がかからないかなど、近所への配慮が必要になってくるでしょう。また最寄駅からの距離によってはお客さんが来にくい場合もあるため、そのあたりも含めて自宅での開業が最適かどうか、よく検討する必要があります。
「賃貸マンション」は、多くのネイルサロン様が行っており、「プライベートサロン」と呼ばれることも多いです。自宅のほかに部屋を準備する必要があるため、初期費用、ランニングコストがかかることを考えるとコスト面のリスクは高くなります。しかし、物件は集客の9割を決めると言っても過言ではありません。立地や競合店の有無など、事前調査をしっかり行いつつ、場合によっては不動産業者や広告代理店にも相談してみると良いでしょう。
「併設型サロン」は、ヘアサロンやエステサロンの一角を借りて開業するサロンです。他のサロンと併設することでネイルサロンの存在を知ってもらうこともできるため、集客に有利になる可能性があります。「レンタルスペース」は、時間帯で借りることができる施設のことです。営業日時が不定期であることや営業時間が短くなる場合に便利に利用することができます。ネイル専用のレンタルスペースもあるため、家具の準備などが少なく、コストを抑えられるというメリットもあります。ネイルサロンに限らず、レンタルスペースの需要は年々高まってきているため、コストを抑えたい場合は、候補の1つになるでしょう。
また、施術場所以外に開業に欠かせないのはネイルの備品や道具です。開業する前にネイリストとして必要なものを書き出しておくことで、スムーズに準備を進めることができます。開業前は何が必要になるかわからないことも多いと思いますので、まずは最低限の準備をしておき、開業以降必要なものを買い足していく方が、無駄が発生しません。
他にも、集客のために必要な電話や予約システムなどを準備しておくことも、集客に繋げるために重要になります。開業前にかかる「初期費用」や「運営費」はあらかじめ計画を立てておくと、資金に余裕を持って営業することができるでしょう。
まとめ
ネイルサロンを開業する場合に資格は必要ありませんが、取得しておくことでメリットになることもあるので、資格の取得は前向きに検討してみても良いでしょう。施術中の思わぬトラブルを防ぐためにも、開業前にサロン賠償責任保険を確認しておくことも大切です。また、開業には「初期費用」「運営費」などのある程度の費用がかかります。開業後の資金運用も考えながら準備をすることが大切です。資金が足りない場合、場合によっては、助成金制度をうまく活用することで、資金面でサロン運営をサポートしてもらえるため、こちらも検討してみることをおすすめします。助成金などに詳しくない方は、セミナーや相談会なども随時開催されているため、積極的に活用してみましょう。
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